企業や個人のブラックリストその1
インターネットにおいての、ブラックリストについて先ほどご説明しました。
では、それとは別に、企業や団体にとってのブラックリストとは、どのようなものでしょうか？
企業にもブラックリストは存在します。
もちろん、ブラックリストには個人名が載っているでしょう。
企業がブラックリストに載せるとしたら、その個人はどのようなことをした人なのでしょうか。
対象者となるのは、まず、犯罪行為を行なった人物でしょう。
それは、「制裁」としてリストに名前が載ります。
ブラックリストに登録される理由には、いろいろなものがあります。
制裁措置としては、その人物を出入り禁止にしたり、会員権利剥奪にしたり、強制的に退会させたりすることが多くあるようです。
例えば、その企業が管理する範囲で、万引をしたり、無銭飲食をしたりした場合です。
また、器物損壊、ゴト行為をすることによって、企業に被害を与えた場合、ブラックリストに載るでしょう。
わかりやすく言えば、お店で暴れて、店長から「もう来ないでくれ」と言われるケースもありますよね。
それが「出入り禁止」と言うことですから、言ってみれば、ブラックリストに載ったということになります。
企業がインターネットでサービスを行っている場合は、規約違反を犯した人はブラックリストに載ります。
また、公営競技においてもブラックリストはあります。
例えば、禁止されているノミ行為をした人、コーチ屋、暴力団関係などがブラックリストに載ります。
携帯電話のブラックリストに載ることその4
一度、載ってしまったら、ほとぼりが冷めるまで契約できなくなってしまいますから、料金の払い忘れにはくれぐれも注意したいものです。
それから、思いがけず携帯料金が高くなってしまった場合も、払えないという状態が起きます。
携帯電話のプランを見直したり、いくら使っても定額になるプランを申し込んだり、携帯電話の料金が払えないほど高くならないように注意したいですね。
料金未払いでブラックリストに載ることがありますが、犯罪がらみでも載ります。
例えば、振込み詐欺で使用された携帯電話がそうです。
ここ数年で、まだまだ増加している振り込め詐欺ですが、携帯電話を使っている犯人が多いです。
ですから、NTTドコモ、KDDI、また、ソフトバンクモバイルをはじめ、携帯電話事業者各社は、詐欺に使用された携帯電話の名義人を、ブラックリストに記載して、各社で共有しています。
振り込め詐欺など、電話を使った犯罪に使用された疑いがあると、その携帯電話は、利用停止になります。
この理由で利用停止になった名義人リストを、ブラックリストとして、共有化することで犯罪防止に一役買っているのです。
もちろん、名義人が法律を犯すことは少なく、たいだいは転売された携帯電話を使って、詐欺などを働くのです。
ですから、携帯電話の転売はお金になるからと言って、権利を他人に転売するのは、とても危険ですし、もう二度と携帯電話を契約できない状態になってしまうこともあります。